実際に投資信託を購入する場合、購入先として証券会社、銀行窓口、インターネットでのオンライン取引があげられます。特にインターネットオンライン取引がメインとして運営している証券会社も存在します。

従来ではファンドは証券会社窓口での販売がほとんどでしたが現在では証券会社以外でも銀行、生保でも購入することができるようになっています。

すでに説明済みですが、ファンドの場合は株式取引のようにひとつの証券会社ですべてのファンドを取り扱ってはいません。そのため店頭で購入する場合には自分が購入したい銘柄を扱っている窓口を探す必要がありました。これでは手間と時間がかかってしまい、地方都市に住んでいる場合には首都圏の証券会社でしか扱っていない銘柄に投資することが困難となってしまいます。

その不便さをカバーするのがインターネットを利用した取引なのは当サイトを利用されている皆様ならご存知のことでしょう。インターネット取引は取引する証券会社の口座とパソコン、ネット環境さえあればいつでも取引をすることが可能です。

ネットにつなげられる環境なら旅先でも取引を行うことができます、さらにモバイル取引として携帯からアクセスし、取引をすることができるサービスを備えている証券会社もあります。

証券会社で口座を開設する際に気をつけたい点として、手数料があります。手数料については自由化されているため同じファンドでも取引証券会社によって手数料が異なるケースがあります。

たとえばＡというファンドを取り扱っているＢ証券会社とＣ証券会社の２社の手数料を比較すると同じファンドなのにＡ証券会社の手数料が高いということです。手数料に関しては約定代金の１～３％くらいが相場といったところでしょうか。

売却時の利益には課税されることになっており、一般的にはファンドの売却、償還、決算時の分配金によって発生する利益にたいして一律２０％の源泉分離税がけられることになります。ただし税金の支払方法については個人での取引の場合、源泉として自動で徴収されます。つまり確定申告をする必要はないということです。